E-mailを利用した情報発信。昨年6月に小泉首相が内閣の情報を発信したあたりから、にわかに一般の方にも浸透した「メールマガジン」がその代表格といえますが、定期・不定期を問わず、情報をお客様のもとに直接届けることができるこのツールは、待ち受け型のツールであるWebサイトと比較しても非常に効果的です。一般的に、メール配信をする前と後では、Webサイトへのアクセス数が少なくても数倍は違いますから、Webサイトの補完ツールとして利用しない手はありません。
そもそもE-mailは、Webサイトやリアルなダイレクトメールに比べて発信コストが低いことと、企画から発信までの期間が大幅に短縮できることが最大のメリットです。また、媒体としてみた場合も、パーソナルで双方向のやりとりが可能であるという点が稀有ですし、受信側が自分の都合でそれを見たりコミュニケーションをとることができるという融通性があり、利用者にとって非常に使い勝手のよいものとなっています。ただ、最近では「迷惑メール」といわれるような、意図しない相手からの一方的な送信を嫌う人が増えていることに伴い、それを規制するような法律もできました。また、どこもかしこもE-mailを使いすぎて、受け取る側は食傷気味。よほどお客様に喜ばれる内容でないと、すぐにゴミ箱行きになるか、登録を解除されてしまいます。
実店舗連動型の展開で有名な「ツタヤオンライン」では、半額セールクーポンをメール配信して、レンタル本数を70%もUPすることに成功したといいます。また、ファーストフードをはじめとした外食産業でも、E-mailを利用したセールスプロモーションの事例が増えてきました。SCでも、最終的な目的が店舗にご来店いただき、何らかのお買いものをしていただくことにあるとしたら、Webサイトを補完するためだけではなく、このような使い方が参考になるのかもしれません。展開の際は、メールアドレスの獲得チャネルとして、ぜひ店頭での仕掛けを組み込んでみてください。ネット専業のショップと違い、実店舗がありお客様と直接接していることの強みを活かし、サイトに依存しないリアルプロモーションとの融合ができると思います。
